暗号資産(仮想通貨)の種類を徹底解説！ビットコインから主要アルトコインまで完全ガイド

暗号資産(仮想通貨)の種類を徹底解説！ビットコインから主要アルトコインまで完全ガイド

暗号資産（仮想通貨）の種類はビットコイン以外にも無数に存在し、その特性や将来性は多岐にわたります。本記事を読めば、イーサリアムやリップルなどの主要アルトコインから、DeFi、NFT関連といった目的別分類、さらには自分に合った通貨の選び方まで網羅的に理解できます。多様な暗号資産の中から、賢い投資判断を下すための知識と指針を得られるでしょう。

はじめに 暗号資産(仮想通貨)の種類の多様性を知ろう

近年、ニュースやSNSで「暗号資産」や「仮想通貨」という言葉を耳にする機会が増えました。その代表格であるビットコインは広く知られていますが、実は暗号資産(仮想通貨)の世界はそれだけに留まりません。現在、数千種類以上もの暗号資産(仮想通貨)が存在し、それぞれが異なる特徴や目的を持って開発されています。

この記事では、暗号資産(仮想通貨)の基本的な分類から、代表的な銘柄、さらには目的別の選び方まで、その驚くほど多様な世界をわかりやすく解説します。「暗号資産(仮想通貨)に興味があるけれど、種類が多すぎて何から学べば良いかわからない」という初心者の方から、「もっと詳しく知りたい」という経験者の方まで、幅広く役立つ情報をお届けします。

1.1 なぜ暗号資産(仮想通貨)には多くの種類があるのか？

暗号資産(仮想通貨)の種類がこれほどまでに増えた背景には、いくつかの理由があります。

• 技術革新と課題解決： ビットコインの登場以降、その技術（ブロックチェーン）を応用し、ビットコインが抱える課題（スケーラビリティ問題など）を解決しようとする試みや、新たな機能を追加しようとする動きが活発になりました。
• 特定の目的への特化： 国際送金をより速く、安く行うため、スマートコントラクトを実行するプラットフォームとして、あるいは特定の業界での利用を想定するなど、特定のユースケースに特化した暗号資産(仮想通貨)が開発されています。
• 市場のニーズと多様なアイデア： 金融システムへの新しいアプローチ、分散型アプリケーション（DApps）の基盤、あるいはコミュニティ形成の手段としてなど、市場の多様なニーズや開発者の斬新なアイデアが新しい暗号資産(仮想通貨)を生み出す原動力となっています。

これらの要因が絡み合い、暗号資産(仮想通貨)のエコシステムは日々進化し、拡大を続けています。

1.2 この記事でわかること：暗号資産(仮想通貨)の全体像を掴む

本記事を通じて、以下の点を理解することができます。

• 暗号資産(仮想通貨)の基本的な分類である「ビットコイン」と「アルトコイン」の違い
• イーサリアム、リップルなど、主要なアルトコインそれぞれの特徴と役割
• プラットフォーム系、DeFi関連、NFT関連など、目的別に分類されたアルトコインの概要
• いわゆる「草コイン」と呼ばれる、まだあまり知られていない暗号資産(仮想通貨)の特徴と注意点
• ご自身の投資目的や興味に合った暗号資産(仮想通貨)を選ぶためのポイント
• 暗号資産(仮想通貨)を学ぶ上で知っておくべきリスクや注意点

これらの情報を網羅することで、暗号資産(仮想通貨)の種類の多様性だけでなく、それぞれのプロジェクトが目指す未来や技術的な背景についても理解を深めることができるでしょう。

1.3 多様な暗号資産(仮想通貨)を理解する重要性

暗号資産(仮想通貨)の種類とその特徴を理解することは、単に知識を増やすだけでなく、いくつかの重要なメリットがあります。

まず、投資対象としての選択肢が広がり、より賢明な判断ができるようになります。それぞれの暗号資産(仮想通貨)が持つリスクとリターン、将来性を比較検討することで、ご自身の投資戦略に合致したものを見つけやすくなります。

また、ブロックチェーン技術の進化や、それが社会にどのような影響を与えようとしているのか、技術トレンドや未来の可能性を把握する上でも役立ちます。暗号資産(仮想通貨)は、金融だけでなく、ゲーム、アート、不動産など、様々な分野での活用が期待されています。

この「はじめに」を読み終えたあなたは、暗号資産(仮想通貨)の世界がいかに広く、奥深いものであるか、その入り口に立ったことでしょう。次の章からは、具体的な種類や分類について、さらに詳しく掘り下げていきます。

暗号資産(仮想通貨)の基本 ビットコインとアルトコイン

暗号資産（仮想通貨）の世界は非常に多様で、日々新しい技術やプロジェクトが登場しています。その基本となるのが「ビットコイン」と、それ以外の暗号資産を総称する「アルトコイン」です。これらの違いを理解することは、暗号資産投資や技術理解の第一歩と言えるでしょう。この章では、それぞれの特徴や関係性について詳しく解説します。

2.1 すべての始まり ビットコイン(BTC)とは

ビットコイン（Bitcoin、通貨コード：BTC）は、2008年にサトシ・ナカモトと名乗る謎の人物またはグループによって提唱された論文に基づき、2009年に運用が開始された世界初の暗号資産です。中央銀行や単一の管理者を持たない分散型のデジタル通貨であり、ブロックチェーン技術を基盤としています。

ビットコインの主な特徴は以下の通りです。

• 分散型ネットワーク：特定の管理者や発行主体が存在せず、P2P（ピアツーピア）ネットワーク上で取引が検証・承認されます。これにより、政府や金融機関によるコントロールを受けにくい非中央集権的な性質を持っています。
• ブロックチェーン技術：すべての取引記録は「ブロック」と呼ばれる単位で記録され、それが鎖（チェーン）のようにつながって管理されます。この取引台帳は公開されており、改ざんが極めて困難であるため、高い透明性とセキュリティを実現しています。
• 発行上限：ビットコインの発行上限は2,100万枚とプログラムされており、この希少性が金（ゴールド）に例えられ「デジタルゴールド」とも呼ばれる所以です。新たなビットコインは「マイニング（採掘）」と呼ばれるコンピューターによる複雑な計算作業の成功報酬として発行されます。
• 用途：当初はP2P電子キャッシュシステムとしての利用が想定されていましたが、現在では価値の保存手段や、一部の国や店舗での決済手段、さらには他の多くのアルトコイン取引における基軸通貨としての役割も担っています。

ビットコインは、その革新的な技術と概念によって、暗号資産という新たな市場を創り出し、現在も時価総額ランキングで常にトップに位置する代表的な暗号資産として、市場全体に大きな影響を与え続けています。

2.2 ビットコイン以外の暗号資産 アルトコインとは

アルトコイン（Altcoin）とは、「Alternative Coin（代替のコイン）」の略称で、ビットコイン以外のすべての暗号資産を指します。ビットコインが暗号資産の先駆けとして登場した後、その技術を応用したり、ビットコインが抱える課題を解決したり、あるいは全く新しい機能や目的を持たせたりするために、数多くのアルトコインが開発されてきました。

アルトコインの主な特徴は以下の通りです。

• 多様な目的と機能：アルトコインは、それぞれが独自の目的や機能を持っています。例えば、より高速な決済処理、スマートコントラクト（契約の自動実行）機能の実装、プライバシー保護の強化、特定のプラットフォームやサービス内での利用（ユーティリティトークン）など、その種類は多岐にわたります。
• 技術的進化：ビットコインの基本的なブロックチェーン技術をベースにしつつも、コンセンサスアルゴリズム（取引承認の仕組み）の改良や、新たなプログラミング言語の採用など、技術的な進化を遂げているものが多く存在します。これにより、ビットコインのスケーラビリティ問題（取引処理能力の限界）や取引手数料の高騰といった課題の解決を目指すプロジェクトも少なくありません。
• 市場の変動性：アルトコインの中には、革新的な技術や将来性から高い評価を受けるものがある一方で、プロジェクトが頓挫したり、詐欺的な目的で作られたりするものも存在します。一般的に、ビットコインと比較して価格変動（ボラティリティ）が大きい傾向があり、ハイリスク・ハイリターンな投資対象となることもあります。

現在、市場には数千から数万種類ものアルトコインが存在すると言われており、その数は日々増え続けています。代表的なアルトコインとしては、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）、ライトコイン（LTC）などがあり、それぞれが独自のコミュニティやエコシステムを形成しています。

ビットコインとアルトコインの基本的な違いをまとめると、以下のようになります。

項目	ビットコイン (BTC)	アルトコイン
定義	世界で最初に作られた暗号資産	ビットコイン以外のすべての暗号資産
主な目的・役割	P2P電子キャッシュシステム、価値の保存、基軸通貨	決済高速化、スマートコントラクト、特定用途への特化など多様
種類	1種類	数千～数万種類以上
技術基盤	独自のブロックチェーン技術	ビットコインの技術を応用、または独自開発のブロックチェーンやその他の技術
市場での位置づけ	暗号資産市場の基軸であり、最も認知度と時価総額が高い	プロジェクトにより様々。ビットコインに次ぐ主要なものから、非常にニッチなものまで存在する

このように、ビットコインは暗号資産の「元祖」として市場の基盤を築き、アルトコインはその多様性によって市場の拡大と技術革新を促進しています。両者の特徴を理解することは、暗号資産の世界をより深く知るための重要な鍵となります。

代表的な暗号資産(仮想通貨)の種類 主要アルトコインを紹介

ビットコインの登場以降、数多くのアルトコインが開発されてきました。それぞれが独自の技術や目的を持ち、暗号資産市場の多様性を豊かにしています。ここでは、特に知名度が高く、プロジェクトとして注目されている主要なアルトコインをいくつか紹介します。これらのコインは、技術的な特徴やユースケースにおいて、ビットコインとは異なる側面を持っています。

3.1 スマートコントラクトのプラットフォーム イーサリアム(ETH)

イーサリアム（Ethereum）は、スマートコントラクト機能を実装した分散型アプリケーション（DApps）のプラットフォームとして、2015年にヴィタリック・ブテリン氏らによって開発されました。基軸通貨はイーサ（ETH）です。

スマートコントラクトとは、あらかじめ設定されたルールに従って、契約の実行や取引の自動化をブロックチェーン上で行う仕組みのことです。これにより、仲介者を必要としないトラストレスな取引やサービスの構築が可能になります。イーサリアムのプラットフォーム上では、DeFi（分散型金融）、NFT（非代替性トークン）ゲーム、分散型取引所（DEX）など、多種多様なDAppsが開発・運用されています。

当初はコンセンサスアルゴリズムとしてPoW（プルーフ・オブ・ワーク）を採用していましたが、「The Merge」と呼ばれる大型アップデートにより、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）へと移行しました。これにより、エネルギー消費量の大幅な削減や、スケーラビリティの向上が期待されています。また、イーサリアム上で発行されるトークンの標準規格としてERC-20があり、多くのアルトコインがこの規格に基づいて発行されています。

項目	内容
通貨名	イーサリアム (Ethereum)
ティッカーシンボル	ETH
コンセンサスアルゴリズム	Proof of Stake (PoS)
主な特徴	スマートコントラクト、DAppsプラットフォーム、ERC-20トークン発行、DeFi、NFT
公式サイト	ethereum.org

イーサリアムは、その汎用性の高さから「世界のコンピュータ」とも呼ばれ、ブロックチェーン技術の可能性を大きく広げたプロジェクトとして、暗号資産業界で中心的な役割を担っています。

3.2 国際送金に強み リップル(XRP)

リップル（Ripple）は、国際送金における課題解決を目的としたプロジェクトであり、そのネットワーク内で利用される暗号資産がXRPです。リップル社（Ripple Labs Inc.）が開発を主導しています。

従来の国際送金は、複数の銀行を経由するため時間がかかり、手数料も高額になるという課題がありました。XRPは、数秒という非常に短い時間で送金が完了し、手数料も安価であるという特徴を持っています。これは、XRP Ledgerと呼ばれる独自の分散型台帳技術と、PoWやPoSとは異なる独自のコンセンサスアルゴリズム（XRP Ledger Consensus Protocol）によって実現されています。

XRPは、異なる法定通貨間の送金を仲介するブリッジ通貨としての役割が期待されており、世界中の金融機関との提携を進めています。リップル社は、xCurrent（金融機関向けの国際送金ソリューション）、xRapid（XRPを利用した国際送金ソリューション、現在はODL – On-Demand Liquidityに統合）、xVia（企業向けの国際送金インターフェース）といったプロダクトを提供し、国際送金の効率化を目指しています。

項目	内容
通貨名	エックスアールピー (XRP)
ティッカーシンボル	XRP
コンセンサスアルゴリズム	XRP Ledger Consensus Protocol
主な特徴	高速・低コストな国際送金、ブリッジ通貨、金融機関との連携
公式サイト	ripple.com

ただし、XRPはその中央集権的な側面や、リップル社と米国証券取引委員会（SEC）との間の訴訟問題など、いくつかの議論点も抱えています。これらの動向は、XRPの将来に大きな影響を与える可能性があります。

3.3 ビットコインから派生 ビットコインキャッシュ(BCH)

ビットコインキャッシュ（Bitcoin Cash）は、2017年8月にビットコインからハードフォーク（ブロックチェーンの分岐を伴う仕様変更）して誕生した暗号資産です。ティッカーシンボルはBCHです。

誕生の背景には、ビットコインのスケーラビリティ問題（取引処理能力の限界）がありました。ビットコインのブロックサイズは1MBに制限されており、取引量の増加に伴い、取引承認の遅延や手数料の高騰が発生していました。ビットコインキャッシュは、ブロックサイズの上限を拡大することで、より多くの取引を処理し、手数料を低く抑えることを目指しています。これにより、日常的な決済手段としての利用、すなわち「P2P（ピアツーピア）電子キャッシュシステム」としてのビットコイン本来のビジョンを追求しています。

ビットコインキャッシュは、ビットコインと同様にコンセンサスアルゴリズムとしてPoWを採用していますが、ブロックサイズの柔軟な変更が可能である点が異なります。より高速で安価なトランザクションを実現し、実用的な決済通貨としての普及を目指しています。

項目	内容
通貨名	ビットコインキャッシュ (Bitcoin Cash)
ティッカーシンボル	BCH
コンセンサスアルゴリズム	Proof of Work (PoW)
主な特徴	ビットコインからのハードフォーク、ブロックサイズ拡大、高速・低コストな決済
公式サイト	bch.info

その後、ビットコインキャッシュ自体もコミュニティ内の意見対立からハードフォークを経験し、ビットコインSV（BSV）などが派生しています。これは、暗号資産プロジェクトにおけるガバナンスの難しさを示す一例とも言えるでしょう。

3.4 国産の暗号資産 モナコイン(MONA)

モナコイン（Monacoin）は、2013年末に日本で誕生した、国内初の暗号資産として知られています。巨大掲示板サイト「2ちゃんねる（現5ちゃんねる）」のソフトウェア板でMr. Watanabe（わたなべ氏）を名乗る人物によって開発されました。ティッカーシンボルはMONAです。

モナコインは、ライトコインをベースに開発されており、コンセンサスアルゴリズムにはLyra2REv2（現在はLyra2REv3）というPoWアルゴリズムを採用しています。約90秒という比較的短いブロック生成時間が特徴で、日常的な少額決済にも利用しやすい設計となっています。

モナコインの大きな特徴の一つは、熱心なユーザーコミュニティの存在です。このコミュニティから、モナコインを使った様々なサービスやコンテンツ（投げ銭サイト、オンラインショップ、ゲームなど）が自発的に生み出されてきました。特に、クリエイター支援やコンテンツへの「投げ銭」文化と親和性が高いとされています。また、世界で初めてSegWit（セグウィット）を実装した暗号資産としても知られており、技術的な先進性も持っていました。

項目	内容
通貨名	モナコイン (Monacoin)
ティッカーシンボル	MONA
コンセンサスアルゴリズム	Proof of Work (Lyra2REv3)
主な特徴	日本発祥、活発なコミュニティ、投げ銭文化、SegWit導入
公式サイト	monacoin.org

国産暗号資産としての知名度と、独自のコミュニティ文化に支えられ、日本国内の暗号資産取引所で広く取り扱われています。

3.5 ライトコイン(LTC) ビットコインの補助的役割

ライトコイン（Litecoin）は、2011年に元Googleエンジニアのチャーリー・リー氏によって開発された暗号資産です。ビットコインのソースコードを基にしており、「ビットコインが金ならば、ライトコインは銀」とよく表現されます。ティッカーシンボルはLTCです。

ライトコインは、ビットコインが抱えるいくつかの課題を改善することを目指して設計されました。主な特徴として、ビットコインよりも速い約2.5分というブロック生成時間（ビットコインは約10分）が挙げられます。これにより、取引の承認がより迅速に行われ、日常的な決済での利用に適しているとされています。また、発行上限枚数は8,400万枚と、ビットコインの2,100万枚の4倍に設定されています。

コンセンサスアルゴリズムには、ビットコインのSHA-256とは異なる「Scrypt（スクリプト）」というPoWアルゴリズムを採用しています。これは、ASIC（特定用途向け集積回路）によるマイニングの寡占化を防ぎ、より分散化されたマイニング環境を維持することを意図したものでした（ただし、後にScrypt対応のASICも開発されました）。ライトコインは、ビットコインのテストネットとしての役割や、新しい技術（SegWitやライトニングネットワークなど）をビットコインに先駆けて導入するケースも見られました。

項目	内容
通貨名	ライトコイン (Litecoin)
ティッカーシンボル	LTC
コンセンサスアルゴリズム	Proof of Work (Scrypt)
主な特徴	ビットコインの補助的役割、高速な取引承認、Scryptアルゴリズム採用
公式サイト	litecoin.org

歴史が長く、安定した運用実績を持つライトコインは、多くの取引所で取り扱われており、ビットコインと共に暗号資産市場の黎明期から存在する代表的なコインの一つとして認識されています。

3.6 エイダコイン(ADA) カルダノプラットフォームの基軸通貨

エイダコイン（ADA）は、分散型プラットフォーム「カルダノ（Cardano）」の基軸通貨です。カルダノプロジェクトは、イーサリアムの共同創設者の一人でもあるチャールズ・ホスキンソン氏が中心となって2015年に開始されました。

カルダノの最大の特徴は、科学哲学と学術的な研究に基づいて開発が進められている点です。査読付きの論文をベースに、セキュリティ、スケーラビリティ、サステナビリティ（持続可能性）の高いブロックチェーンプラットフォームの構築を目指しています。コンセンサスアルゴリズムには、独自開発のPoSアルゴリズム「Ouroboros（ウロボロス）」を採用しており、エネルギー効率が高く、安全なネットワーク運用を実現しています。

カルダノは、決済レイヤー（CSL – Cardano Settlement Layer）と計算レイヤー（CCL – Cardano Computation Layer）の二層構造を持つことで、柔軟性と拡張性を高めています。エイダコインはCSLで取引され、CCLではスマートコントラクトやDAppsの実行が可能になります。「Goguen（ゴーグエン）」と呼ばれる開発フェーズでスマートコントラクト機能が本格的に実装され、DeFiやNFTといった分野でのエコシステム拡大が期待されています。

項目	内容
通貨名	エイダ (ADA) / カルダノ (Cardano)
ティッカーシンボル	ADA
コンセンサスアルゴリズム	Proof of Stake (Ouroboros)
主な特徴	学術的研究に基づく開発、PoSアルゴリズム「Ouroboros」、スマートコントラクトプラットフォーム
公式サイト	cardano.org

開発ロードマップが明確に示されており、段階的に機能拡張が進められている点も、プロジェクトの透明性と信頼性を高める要素となっています。

3.7 ポルカドット(DOT) 相互運用性を目指す

ポルカドット（Polkadot）は、異なるブロックチェーン間の相互運用性（インターオペラビリティ）を実現することを目指すプロジェクトです。イーサリアムの共同創設者であり、スマートコントラクト言語Solidityの開発者でもあるギャビン・ウッド氏が中心となって設立したWeb3 Foundationによって開発が進められています。基軸通貨はDOTです。

現在のブロックチェーンは、ビットコインやイーサリアムなど、それぞれが独立したネットワークとして存在しており、直接的なデータのやり取りや連携が難しいという課題があります。ポルカドットは、「リレーチェーン」と呼ばれるメインチェーンに、複数の独立したブロックチェーン「パラチェーン」を接続することで、この問題を解決しようとしています。これにより、異なる特性を持つブロックチェーン同士が安全かつ効率的に通信し、データを共有できるようになります。また、既存のブロックチェーン（ビットコインやイーサリアムなど）とは「ブリッジ」を介して接続することも可能です。

DOTトークンは、ネットワークのガバナンス（運営方針の決定）、ステーキング（ネットワークのセキュリティ維持への貢献）、パラチェーンの接続枠を確保するためのボンディングといった複数の役割を担います。ポルカドットの技術は、Web3.0（分散型ウェブ）の実現に向けた重要な基盤技術の一つとして注目されています。

項目	内容
通貨名	ポルカドット (Polkadot)
ティッカーシンボル	DOT
コンセンサスアルゴリズム	Nominated Proof of Stake (NPoS)
主な特徴	ブロックチェーン間の相互運用性、リレーチェーンとパラチェーン、ガバナンストークン
公式サイト	polkadot.network

ポルカドットのエコシステムは急速に拡大しており、多くのプロジェクトがパラチェーンとしての接続を目指しています。

3.8 ソラナ(SOL) 高速処理が可能なプラットフォーム

ソラナ（Solana）は、極めて高いトランザクション処理能力（TPS – Transactions Per Second）と低い取引手数料を実現することを目指した、高性能なブロックチェーンプラットフォームです。2017年にアナトリー・ヤコヴェンコ氏らによって設立されたSolana Labsが開発を主導しています。基軸通貨はSOLです。

ソラナの高速処理の鍵となるのが、「Proof of History（PoH）」と呼ばれる独自のコンセンサスアルゴリズムです。PoHは、取引の発生時刻を暗号学的に証明することで、ネットワーク全体の合意形成を効率化し、スループットを大幅に向上させます。理論上、1秒間に数万件以上のトランザクションを処理できるとされており、これは他の多くのブロックチェーンと比較して圧倒的な速度です。

この高いパフォーマンスを活かし、ソラナ上ではDeFi、NFTマーケットプレイス、ブロックチェーンゲーム、分散型取引所（DEX）など、要求スペックの高いDAppsが数多く開発されています。特に、低コストで高速な取引が求められる分野での利用が期待されています。SOLトークンは、取引手数料の支払い、ステーキング、ガバナンスへの参加などに利用されます。

項目	内容
通貨名	ソラナ (Solana)
ティッカーシンボル	SOL
コンセンサスアルゴリズム	Proof of History (PoH) および Proof of Stake (PoS)
主な特徴	超高速トランザクション処理、低手数料、Proof of History (PoH)、DAppsプラットフォーム
公式サイト	solana.com

一方で、ネットワークの安定性に関する課題や、過去に数回のネットワーク停止が発生したこともあり、今後の改善と信頼性向上が求められています。しかし、その技術的なポテンシャルから「イーサリアムキラー」の一角として注目を集めています。

目的別に見る暗号資産(仮想通貨)の種類 アルトコインの分類

ビットコイン以外の暗号資産であるアルトコインは、それぞれが特定の目的や機能を持って開発されています。ここでは、アルトコインを主な目的や特徴別に分類し、それぞれの概要と代表的な銘柄を紹介します。ご自身の投資目的や興味関心に合った暗号資産を見つけるための一助となれば幸いです。

4.1 プラットフォーム系コイン

プラットフォーム系コインとは、スマートコントラクト機能を備え、分散型アプリケーション（DApps）や他の暗号資産プロジェクトを構築・実行するための基盤となるブロックチェーンプロジェクトのネイティブトークンを指します。これらのコインは、プラットフォーム上での取引手数料（ガス代）の支払いや、ネットワークのセキュリティを維持するためのステーキングなどに利用されます。

代表的なプラットフォーム系コインには、イーサリアム（ETH）をはじめ、ソラナ（SOL）、カルダノ（ADA）、ポルカドット（DOT）、Avalanche（AVAX）などがあります。これらのプラットフォームは、独自の技術やコンセンサスアルゴリズムを採用し、スケーラビリティ（処理能力の高さ）、セキュリティ、分散性の向上を目指しています。プラットフォームの利用者や開発者が増え、エコシステムが拡大するにつれて、そのネイティブトークンの価値も上昇する傾向にあります。

4.2 DeFi関連銘柄

DeFi（Decentralized Finance：分散型金融）とは、銀行や証券会社といった中央集権的な管理者を介さずに、ブロックチェーン上で提供される金融サービスの総称です。DeFi関連銘柄は、これらの分散型金融プロトコルで利用されるトークンを指し、主に以下のような役割を担います。

• レンディング（貸付・借入）プラットフォームでの利息や担保としての利用
• DEX（分散型取引所）での流動性提供の見返りや取引手数料の割引
• イールドファーミングや流動性マイニングによる報酬
• プロジェクトの運営方針に関する意思決定に参加できるガバナンストークンとしての機能

代表的なDeFi関連銘柄としては、Uniswap（UNI）、Aave（AAVE）、Maker（MKR）、Curve DAO Token（CRV）、Lido DAO（LDO）などが挙げられます。DeFi市場は急速に成長しており、伝統的な金融システムに代わる新たな選択肢として注目されていますが、スマートコントラクトのバグやハッキングのリスク、規制の不確実性なども存在するため、投資には十分な注意が必要です。

4.3 NFT関連銘柄

NFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）は、デジタルアート、ゲーム内アイテム、音楽、コレクティブル、会員権などに唯一無二の所有権を証明する技術です。NFT関連銘柄は、NFTの発行、売買を行うマーケットプレイス、NFTを活用したゲーム（GameFi）、メタバース（仮想空間）プロジェクトなどで利用される暗号資産です。

これらの銘柄は、NFTマーケットプレイスでの決済通貨や手数料、NFTゲーム内での報酬やアイテム購入、メタバース空間での土地やアバターの購入などに使用されます。代表的なNFT関連銘柄には、Axie Infinity（AXS）、The Sandbox（SAND）、Decentraland（MANA）、ApeCoin（APE）、Immutable X（IMX）などがあります。NFT市場は、クリエイターエコノミーの活性化やデジタルコンテンツの新たな価値創造に貢献すると期待されており、エンターテイメント分野を中心に急速に拡大しています。

4.4 ステーブルコイン

ステーブルコインとは、価格の安定性を目指して設計された暗号資産です。一般的に、米ドルや日本円などの法定通貨、あるいは金（ゴールド）のようなコモディティの価格に価値が連動（ペッグ）するように作られています。価格変動が大きい他の暗号資産と異なり、ステーブルコインは価値の保存手段や決済手段としての利用が期待されています。

暗号資産取引所では、取引の際の基軸通貨として利用されたり、市場の急変時に一時的に資金を退避させる先としても活用されます。ステーブルコインは、その担保メカニズムによって主に以下の種類に分類されます。

4.4.1 法定通貨担保型ステーブルコイン

発行されるステーブルコインの総額と同等以上の法定通貨（主に米ドル）を、発行体が銀行口座などで準備金として保有し、その価値を裏付けるタイプのステーブルコインです。利用者は、預託された法定通貨とステーブルコインを交換できます。代表的な銘柄には、Tether（USDT）、USD Coin（USDC）などがあります。これらのコインは比較的透明性が高く、信頼性が重視されますが、発行体の信用リスクや準備金の監査状況が重要となります。

4.4.2 暗号資産担保型ステーブルコイン

ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）など、他の暗号資産を担保として発行されるステーブルコインです。スマートコントラクトによって自動的に担保管理が行われるため、分散性が高いとされています。代表的な銘柄にはDai（DAI）があります。ただし、担保となる暗号資産の価格が急落した場合、担保不足に陥るリスクがあるため、過剰担保などの仕組みが採用されています。

4.4.3 無担保型（アルゴリズム型）ステーブルコイン

特定の資産を直接的な担保とせず、アルゴリズムによってコインの供給量を自動的に調整することで、価格を一定に保とうとするステーブルコインです。需要が高いときには供給量を増やし、低いときには減らすことで価格の安定を図ります。過去にはTerraUSD（UST）のような例がありましたが、市場の急変動に対する脆弱性や設計の複雑さから、価格維持が困難になるケースも報告されており、他のタイプに比べてリスクが高いとされています。

日本国内においては、日本円にペッグされたステーブルコインとして、前払式支払手段として発行されているJPY Coin（JPYC）などがあります。

4.5 ミームコイン

ミームコインとは、インターネット上のミーム（ジョーク、流行の画像や動画など）や社会現象をモチーフとして作成された暗号資産です。当初は明確な実用性や技術的背景を持たず、コミュニティの盛り上がりや話題性によって価値が形成されるものがほとんどでした。

代表的なミームコインとしては、ドージコイン（DOGE）やシバイヌ（SHIB）が有名です。これらのコインは、著名人の発言やSNSでのトレンドによって価格が急騰・急落することが多く、非常に高いボラティリティ（価格変動率）を持つ特徴があります。エンターテイメント性が高く、少額から投資できる魅力がある一方で、投機的な側面が強く、ファンダメンタルズに基づいた価値評価が難しいため、投資には細心の注意が必要です。近年では、一部のミームコインが独自のユーティリティ開発やエコシステム構築を進める動きも見られます。

4.6 プライバシーコイン

プライバシーコインとは、取引の匿名性やプライバシー保護機能を強化することを目的として設計された暗号資産です。ビットコインなどの多くの暗号資産は、取引履歴がブロックチェーン上に公開されており、アドレスを追跡することで個人が特定される可能性があります。これに対し、プライバシーコインは、送金者、受取人、取引金額といった情報を隠蔽するための高度な暗号技術（例：リング署名、ステルスアドレス、ゼロ知識証明など）を利用します。

代表的なプライバシーコインには、モネロ（XMR）、ジーキャッシュ（ZEC）、ダッシュ（DASH）などがあります。これらのコインは、プライバシーを重視するユーザーにとっては有用な選択肢となり得ますが、その匿名性の高さからマネーロンダリングなどの不正利用を懸念する声もあり、各国の規制当局による監視が強化される傾向や、一部の暗号資産取引所で取り扱いが廃止されるといった動きも見られます。そのため、投資や利用にあたっては、各国の法規制や取引所の対応状況を注視する必要があります。

まだある注目の暗号資産(仮想通貨)の種類 草コインとは

ビットコインや主要なアルトコイン以外にも、暗号資産(仮想通貨)の世界には無数の銘柄が存在します。その中でも、特に時価総額が小さく、まだ広く知られていないものの、将来的に大きな成長の可能性を秘めている（あるいは大きなリスクを伴う）コインを総称して「草コイン」と呼ぶことがあります。ここでは、そんな草コインの魅力と注意点について掘り下げていきましょう。

草コインは、その名の通り、まだ芽が出たばかりの草のような存在です。大きな可能性を秘めている一方で、非常に高いリスクも伴うため、投資対象として検討する際には十分な理解と注意が必要です。

5.1 草コインの特徴と探し方

草コインには、他の主要な暗号資産とは異なるいくつかの特徴があります。また、その探し方にもコツが必要です。

5.1.1 草コインの主な特徴

草コインが持つ一般的な特徴を以下にまとめます。

特徴	詳細
時価総額が非常に小さい	一般的に、まだ市場に評価されていないため、時価総額が数億円以下、場合によっては数千万円程度のものも多く存在します。
価格変動（ボラティリティ）が極めて大きい	わずかな資金流入やニュースで価格が急騰することもあれば、逆に急落して価値がほとんどなくなることもあります。ハイリスク・ハイリターンな性質を持ちます。
流動性が低い場合がある	取引量が少ないため、希望する価格で売買できない、あるいは大量の取引を行うと価格が大きく変動してしまう（スリッページが大きい）ことがあります。
情報収集が難しい	日本語の情報がほとんどなく、公式サイトやホワイトペーパー、コミュニティ（主に英語）から情報を得る必要があります。プロジェクトの実態や信頼性を判断するのが難しい場合があります。
主に海外の取引所やDEXで取引される	日本の暗号資産交換業者ではほとんど取り扱いがなく、海外の比較的小規模な取引所や、Uniswap（ユニスワップ）、PancakeSwap（パンケーキスワップ）などの分散型取引所（DEX）が主な取引場所となります。
プロジェクトの初期段階	開発が始まったばかりで、ロードマップが未達成であったり、実用化されているユースケースが少なかったりすることが一般的です。

5.1.2 草コインの探し方のポイント

草コインを見つけ出すには、以下のような情報源や方法が考えられます。

• 暗号資産情報サイトの活用
  「CoinMarketCap」や「CoinGecko」といった大手情報サイトでは、「新規上場コイン」や「低時価総額コイン」といったカテゴリで探すことができます。これらのサイトは、多くの草コインを含む幅広い銘柄の情報を提供しています。
• 分散型取引所（DEX）の探索
  イーサリアムチェーン上のUniswap、BNBチェーン上のPancakeSwapなど、各ブロックチェーンネットワーク上のDEXでは、中央集権型の取引所に上場する前の早期の草コインが取引されていることがあります。ただし、DEXの利用には専用のウォレットや一定の知識が必要です。
• SNSやオンラインコミュニティでの情報収集
  X（旧Twitter）、Telegram、Discord、Redditなどには、特定の草コインに関するコミュニティや、新しいプロジェクトの情報を共有するグループが存在します。ただし、情報の真偽を慎重に見極める必要があり、安易な情報を鵜呑みにしないことが重要です。
• ローンチパッドプラットフォームのチェック
  新しいプロジェクトが資金調達と初期のトークン配布を行うIDO（Initial DEX Offering）やIEO（Initial Exchange Offering）のプラットフォームも、将来有望な草コインを発掘する場となり得ます。参加には条件がある場合が多いです。
• プロジェクトのデューデリジェンス（詳細調査）
  興味を持った草コインを見つけたら、必ずそのプロジェクトのホワイトペーパーを熟読し、解決しようとしている課題、技術的な裏付け、チームメンバーの経歴や実績、トークノミクス（トークンの経済設計）、ロードマップの実現可能性などを徹底的に調査しましょう。開発者の活動状況（GitHubの更新頻度など）やコミュニティの活発さも重要な判断材料です。

5.2 草コイン投資のリスク

草コインは大きなリターンをもたらす可能性がある一方で、そのリスクは他の暗号資産と比較しても非常に高いと言えます。投資を検討する際には、以下のリスクを十分に理解しておく必要があります。

• 価格暴落・無価値化リスク
  草コインは価格の裏付けが乏しいものが多く、プロジェクトの頓挫、市場の関心の低下、開発チームによる売り抜けなど、様々な要因で価格が暴落し、最悪の場合、価値がゼロになる可能性も十分にあります。投資した資金の全額を失う覚悟が必要です。
• 詐欺（スキャム）プロジェクトのリスク
  草コインの中には、初めから投資家を騙すことを目的とした詐欺的なプロジェクト（スキャムコイン）が数多く紛れ込んでいます。例えば、開発者が集めた資金を持ち逃げする「ラグプル（Rug Pull）」や、購入はできるが売却できないようにプログラムされた「ハニーポット」といった手口があります。公式サイトやホワイトペーパーが巧妙に作られていても、実態が伴わないケースが後を絶ちません。
• 流動性リスク
  前述の通り、取引量が少ないため、売りたい時に買い手が見つからず売却できない、あるいは想定よりも大幅に低い価格でしか売却できない可能性があります。
• 情報不足・情報非対称性のリスク
  信頼できる情報が限られており、プロジェクトの内部情報や正確な開発状況を把握することが困難です。また、プロジェクト関係者や一部のインサイダーのみが有利な情報を持っている可能性も否定できません。
• セキュリティリスク
  草コインを取引するDEXや、保管するウォレットのセキュリティ対策が不十分な場合、ハッキングによる資産盗難のリスクがあります。また、プロジェクトのスマートコントラクトに脆弱性が潜んでいる可能性もあります。
• 法的・規制リスク
  多くの草コインは国や地域の法規制が追いついていない領域で活動しており、将来的に規制強化によってプロジェクトの継続が困難になったり、取引が制限されたりするリスクがあります。

草コインへの投資は、あくまで余剰資金の範囲内で行い、失っても生活に影響が出ない金額に留めることが鉄則です。高いリターンを夢見るだけでなく、それ以上に高いリスクが存在することを常に念頭に置き、慎重な判断を心がけましょう。

自分に合った暗号資産(仮想通貨)の種類の選び方

数多くの種類が存在する暗号資産の中から、自分に最適なものを見つけ出すことは、投資の第一歩として非常に重要です。ここでは、暗号資産を選ぶ際の具体的なポイントを解説します。

6.1 投資目的を明確にする

なぜ暗号資産に投資するのか、その目的をはっきりさせることが、銘柄選定の最も基本的な指針となります。目的によって、選ぶべき暗号資産の種類や投資戦略が大きく変わってきます。

例えば、以下のような目的が考えられます。

• 短期的な売買差益（キャピタルゲイン）を狙いたい
• 長期的な視点で資産形成を目指したい
• 特定のプロジェクトや技術を応援したい
• 分散投資の一つとしてポートフォリオに組み入れたい
• 新しい技術やサービスを利用してみたい

それぞれの目的に応じた暗号資産の傾向と注意点を以下の表にまとめました。

投資目的	適した暗号資産の傾向	注意点
短期的な値上がり益	ボラティリティ（価格変動率）が高い銘柄、市場の注目度が高い銘柄、出来高が多い銘柄	ハイリスク・ハイリターン。十分な情報収集と迅速な判断、損切りルールの徹底が求められます。
長期的な資産形成	プロジェクトの将来性や技術的優位性が高い銘柄（例：ビットコイン、イーサリアムなど）、安定した成長が見込めるプラットフォーム系コイン	短期的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点でプロジェクトの成長を見守る必要があります。
プロジェクトや技術への応援	応援したいプロジェクトが発行する独自の暗号資産（トークン）、社会貢献性の高いプロジェクトのトークン	投資リターンだけでなく、プロジェクトへの共感が主な動機となります。必ずしも経済的なリターンが得られるとは限りません。
分散投資	異なる特性を持つ複数の暗号資産（例：基軸通貨であるビットコイン、スマートコントラクトプラットフォームのイーサリアム、ステーブルコインなど）	ポートフォリオ全体のリスクバランスを考慮し、相関性の低い銘柄を組み合わせることが重要です。

ご自身の投資スタイルやリスク許容度と照らし合わせ、最適な目的を設定しましょう。

6.2 プロジェクトの将来性や技術を調べる

暗号資産の価値は、その背景にあるプロジェクトの将来性や技術的な革新性に大きく左右されます。投資を検討する際には、プロジェクトが何を目的とし、どのような技術でそれを実現しようとしているのかを深く理解することが不可欠です。

具体的には、以下の点を確認しましょう。

• ホワイトペーパーの確認: プロジェクトの目的、解決しようとしている課題、技術的な仕組み、ロードマップ（開発計画）、チームメンバーなどが詳細に記載されています。ホワイトペーパーを読み解くことで、プロジェクトの全体像を把握できます。
• 技術的な優位性: そのプロジェクトが持つ技術は、既存のシステムや他の暗号資産と比較してどのような点で優れているのか、独自の強みや革新性があるかを確認します。
• ユースケース（用途）: その暗号資産や技術が、実際にどのような場面で利用され、社会や経済にどのような価値をもたらすのかを具体的にイメージできるか検討します。実用的なユースケースが明確なプロジェクトは、将来性が高いと言えるでしょう。
• 開発チームとアドバイザー: プロジェクトを推進する開発チームの経歴や実績、透明性も重要な判断材料です。また、信頼できるアドバイザーが関与しているかも確認しましょう。
• ロードマップの進捗: 公開されているロードマップ通りに開発が進んでいるか、定期的に進捗状況を確認することも大切です。

これらの情報は、プロジェクトの公式サイト、技術フォーラム、専門家のレビュー記事などから収集できます。

6.3 コミュニティの活発さを見る

暗号資産プロジェクトにとって、コミュニティの存在は非常に重要です。活発なコミュニティは、プロジェクトの認知度向上、ユーザーサポート、開発へのフィードバックなど、多岐にわたる役割を担います。

コミュニティの活発さを測る指標としては、以下のようなものがあります。

• 公式SNSアカウントの活動: X (旧Twitter)、Discord、Telegramなどの公式アカウントで、定期的な情報発信が行われているか、ユーザーとのコミュニケーションが活発かを確認します。フォロワー数だけでなく、エンゲージメント（いいね、リポスト、コメントなど）の質も重要です。
• オンラインフォーラムやチャットグループ: Redditや専門フォーラム、Discordサーバーなどで、ユーザー同士の議論や情報交換がどれだけ行われているかを見ます。建設的な意見交換が多いコミュニティは健全であると言えます。
• 開発者や運営チームの参加: 開発者や運営チームがコミュニティに積極的に参加し、ユーザーの質問に答えたり、アップデート情報を提供したりしているかは、プロジェクトの透明性と信頼性を示す良い兆候です。

コミュニティが活発で、建設的な議論が行われているプロジェクトは、長期的に成長する可能性が高いと考えられます。

6.4 国内取引所での取り扱いを確認する

日本国内で暗号資産投資を始める場合、国内の暗号資産交換業者（取引所）でその銘柄が取り扱われているかを確認することは非常に重要です。

主な理由は以下の通りです。

• 日本円での購入・売却の利便性: 国内取引所であれば、日本円で直接暗号資産を購入したり、売却して日本円に戻したりすることが容易です。海外取引所を利用する場合は、一度ビットコインなどの主要な暗号資産に交換してから送金する手間や、為替リスクが発生することがあります。
• 法規制への対応と安全性: 日本国内の暗号資産交換業者は、金融庁・財務局の登録を受ける必要があり、顧客資産の分別管理やセキュリティ対策などが法律で義務付けられています。登録済みの交換業者を利用することで、一定の安全性が確保されます。金融庁のウェブサイトで「暗号資産交換業者登録一覧」を確認できます。
• 日本語サポート: 国内取引所であれば、ウェブサイトやカスタマーサポートが日本語に対応しているため、トラブル発生時や不明点がある場合でも安心して利用できます。

ただし、国内取引所で取り扱われている暗号資産の種類は、海外の取引所と比較すると限定的である場合があります。特定のアルトコインに投資したい場合、海外取引所の利用も視野に入れる必要がありますが、その際は海外取引所のリスク（法規制の違い、言語の壁、セキュリティ基準など）を十分に理解した上で、自己責任で利用する必要があります。

まずは国内取引所で取り扱いのある銘柄の中から、自分の投資目的に合ったものを選ぶのが初心者にとっては安心でしょう。取引所ごとに取り扱い銘柄や手数料、サービス内容が異なるため、複数の取引所を比較検討することをお勧めします。

暗号資産(仮想通貨)の種類を学ぶ上での注意点

暗号資産（仮想通貨）の世界は、大きな可能性を秘めている一方で、いくつかの重要な注意点が存在します。これらのリスクや対策を十分に理解し、慎重に取り組むことが、安全な資産運用への第一歩となります。

7.1 価格変動リスクを理解する

暗号資産の最も大きな特徴の一つが、価格の変動性（ボラティリティ）が高いことです。株式や為替など他の金融商品と比較しても、短期間で価格が急騰・急落するケースが少なくありません。

この価格変動は、大きな利益を得るチャンスがある一方で、投資した資金が大幅に減少するリスクも常に伴います。 特に、ビットコイン以外のアルトコインの中には、流動性が低く、より激しい価格変動を示すものも存在します。投資を行う際は、必ず余剰資金で行い、生活に支障が出ない範囲に留めることが賢明です。また、複数の暗号資産に分散投資することで、特定銘柄の価格変動リスクを軽減する戦略も有効です。

価格変動の要因としては、以下のようなものが挙げられます。

• 市場の需要と供給のバランス
• 各国の規制や法整備の動向
• 技術的なアップデートやプロジェクトの進捗
• 著名人やインフルエンサーの発言
• マクロ経済の状況
• 取引所でのハッキング事件やセキュリティインシデント

これらの要因を常に意識し、冷静な判断を心がけることが重要です。

7.2 セキュリティ対策を徹底する

暗号資産はデジタルデータであるため、サイバー攻撃による盗難や不正アクセスのリスクが常に存在します。ご自身の資産を守るためには、徹底したセキュリティ対策が不可欠です。

7.2.1 パスワード管理の重要性

暗号資産取引所やウォレットで使用するパスワードは、他のオンラインサービスとは異なる、推測されにくい複雑な文字列を設定しましょう。 同じパスワードを使い回すことは非常に危険です。また、定期的なパスワードの変更もセキュリティ向上に繋がります。

さらに、二段階認証（2FA: Two-Factor Authentication）は必ず設定してください。 IDとパスワードに加えて、スマートフォンアプリなどで生成される一時的な確認コードを入力することで、不正ログインのリスクを大幅に低減できます。多くの取引所やウォレットサービスで利用可能です。

7.2.2 フィッシング詐欺への警戒

フィッシング詐欺は、実在する取引所やウォレット運営会社を装った偽のウェブサイトや電子メールによって、ID、パスワード、秘密鍵などの重要な情報を盗み取ろうとする手口です。公式サイトのURLはブックマークからアクセスする、メールに記載されたリンクを安易にクリックしない、送信元のメールアドレスを注意深く確認するなどの対策を徹底しましょう。少しでも不審な点を感じたら、公式サイトや公式サポートチャネルを通じて確認することが重要です。

7.2.3 ウォレットの適切な管理

暗号資産を保管するウォレットには、主にオンライン環境で管理する「ホットウォレット」と、オフライン環境で管理する「コールドウォレット（ハードウェアウォレットなど）」があります。日常的な少額の取引には利便性の高いホットウォレット、長期保有や大量の資産を保管する場合にはセキュリティレベルの高いコールドウォレットの利用を検討しましょう。

特に重要なのが、ウォレットの「秘密鍵（プライベートキー）」や「リカバリーフレーズ（シードフレーズ）」の管理です。これらは資産へのアクセス権そのものであり、紛失したり第三者に知られたりすると、資産を永久に失う可能性があります。絶対に他人に教えず、紙に書き出して金庫に保管するなど、オフラインの安全な場所に厳重に保管してください。スクリーンショットやクラウドストレージでの保管は推奨されません。

セキュリティ対策に関する公的な情報源として、金融庁の「暗号資産（仮想通貨）関連」ページも参考になります。

7.3 詐欺的なプロジェクトに注意する

暗号資産市場の成長とともに、残念ながら詐欺的なプロジェクトや実態のないコイン（スキャムコイン）も後を絶ちません。「必ず儲かる」「短期間で高収益」「元本保証」といった甘い言葉で投資を勧誘するプロジェクトには、最大限の警戒が必要です。

7.3.1 プロジェクト情報の入念な確認

新しい暗号資産やプロジェクトに投資を検討する際には、以下の点を多角的に調査し、慎重に判断することが求められます。

確認項目	チェックポイントの例
ホワイトペーパー	プロジェクトの目的、解決しようとしている課題、技術的な仕組み、ロードマップ（開発計画）、トークンの発行計画や用途、チームメンバーの構成などが明確かつ具体的に記述されているか。実現可能性や独自性、将来性があるか。
開発チーム・運営元	開発チームのメンバー構成、経歴、実績が公開されているか。匿名性が高すぎないか。運営元の情報が透明であるか。過去に問題を起こしていないか。
技術的側面	プロジェクトが依拠するブロックチェーン技術やスマートコントラクトのコードが公開されているか（オープンソースか）。セキュリティ監査を受けているか。技術的な実現可能性や優位性があるか。
コミュニティの活動状況	公式ウェブサイト、SNS（X（旧Twitter）、Telegram、Discordなど）、フォーラムなどが存在し、活発な情報交換や議論が行われているか。開発チームからの情報発信が定期的かつ透明性を持って行われているか。
資金調達方法と使途	ICO（Initial Coin Offering）やIEO（Initial Exchange Offering）、IDO（Initial DEX Offering）などで資金調達を行う場合、その目的や調達資金の使途が明確か。不自然なほど高額な目標設定や、曖昧な説明になっていないか。
誇大広告や非現実的な約束	「100倍確実」「絶対に損はしない」といった、投資の世界ではあり得ないような過度な宣伝文句を用いていないか。具体的なリスク説明がなされているか。

特に、短期間で立ち上げられたようなプロジェクトや、情報開示が不十分なプロジェクトには十分注意してください。

7.3.2 情報源の信頼性を見極める

インターネット上には、暗号資産に関する様々な情報が溢れていますが、その中には誤った情報や、特定のプロジェクトを不当に推奨・批判する意図的な情報も含まれています。一つの情報源を鵜呑みにせず、複数の信頼できる情報源（公式サイト、技術文書、信頼性の高いニュースサイト、公的機関の情報など）を比較検討し、総合的に判断することが極めて重要です。

不確かな情報に基づいて安易に投資判断を下すことは、大きな損失に繋がる可能性があります。もし疑問や不安を感じた場合は、すぐに投資せず、時間をかけて調査するか、専門家や信頼できる第三者に相談することも検討しましょう。

暗号資産に関するトラブル事例や注意喚起については、国民生活センターのウェブサイト「暗号資産（仮想通貨）のトラブル」なども参考にしてください。

まとめ

暗号資産には、ビットコインを筆頭に、イーサリアムやリップルといった主要アルトコイン、さらには目的別に分類される多様な種類が存在します。それぞれの特徴や将来性を理解し、ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて慎重に選ぶことが、暗号資産投資で成功するための鍵となります。本記事で紹介した情報を参考に、安全な取引を心がけましょう。

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